【株価急落！】2日で一年分の急落的株価急落！S&P500の暴落について

2025年4月3日のトランプ関税発動で日経平均だけでなく世界的な株価が下落しました。
さらに翌日の中国による報復関税表明と一気に貿易戦争への懸念の高まり株価が下落しました。

S&P500がたった2日で10%以上の下落という驚愕の事実

円建てS&P500の下落率は令和のブラックマンデーを超える過去最大になりました。
昨年8月の「令和のブラックマンデー」と呼ばれた下落率よりも、今回の円建てS&P500の下落率の方が大きかったことが述べられています。

S&P500の週間下落率が2022年以来5%超え
　⇨2025年3月28日から4月4日までの1週間で、S&P500の下落率が5%を超えたのは2022年以来のことです。

S&P500が2日連続で4%以上下落したのは1929年以降わずか7回という異常な状況です。

過去の事例として、1929年（暗黒の木曜日）、1932年、1933年（世界恐慌のどん底）、1940年（第二次世界大戦本格化）、1987年（ブラックマンデー）、2008年（リーマンショック）、2020年（コロナショック）が挙げられています

今回の記事ではこのような場面での追加投資についての自分なりの考えをお伝えしようかと思います。

結論、、、

どこまで下がるかは誰にも予想できないので自分で作った「マイルール」を徹底する、感情で動くのは絶対NG！

トランプ法による全世界パニック相場 – まさにトランプショックの到来か？

4月3日の早朝「解放の日」としてトランプ大統領が全世界に放った関税強化はあまりにも大きな影響を及ぼしました。

＜日経平均、インド、ドイツ、イギリス、中国など世界中の株価が軒並み下落＞

トランプ関税の影響はアメリカだけでなく、日本（日経平均）、インド、ドイツ、イギリス、中国といった世界中の株式市場に波及し、軒並み株価が下落しました

1週間の主要国の株価下落率として、日経平均が5%以上、中国株が3.4%、インドが2.3%、ドイツが7.2%、イギリスが6.8%下落したという具体的なデータが示されています

関税強化の当事国であるアメリカでも、貿易戦争が勃発するのではないかという懸念から株価が大幅に下落しました。

4月4日時点でのドル建てS&P500の年初来-13%

次に１週間のチャートを見てみると、

S&P500は、1週間で8%以上下落し、特に後半の2日間（4月3日と4日）で10%を超える急落を記録しました。
4月3日はトランプ砲が世界中に放たれ大幅下落、4月4日は中国の対抗措置での大幅下落となりました。

ドルベースS&P500の過去1年間のチャートです。ちょうど一年前には5000ポイント付近だったのですが、徐々に上昇していき年末には6000ポイントを上回っていたのですが、たった2日間で一年前の株価に逆戻りしてしまいました。

＜株価急落に伴う恐怖指数の急上昇＞

投資家の不安心理を示すVIX指数が、40ポイントを超え、一時45ポイントまで上昇したことが報告されています 。これは、2003年以降ではリーマンショック、コロナショックに次ぐ3番目の急上昇であり、市場の強い警戒感を示しています 。リーマンショック時には80、コロナショック時には60付近まで上昇したVIX指数が、今回45をつけたのはコロナショック以降で初めてのことです。

＜フィアー・アンド・グリード指数が「Extreme Fear」で4という低い数値に＞

投資家の心理状態を示す”フィアー・アンド・グリード指数”も、「Extreme Fear（極度の恐怖）」の水準まで低下し、数値は4となっています。

昨年の令和のブラックマンデーよりも低い数値です。

為替ヘッジをしていない投資信託は、株価指数の下落に加えて円高の影響も受け、指数以上に大きく下落しています2。年初来、円はドルに対して円高方向に進んでおり、一時145円まで円安が進んだ後、トランプショックによって一気に円高に転じました。

この結果、私たちの新NISAで投資する為替ヘッジをしていない銘柄の年初来下落率が20％近くになった遠いうことでかなりインパクトが大きいです。

しかし、このような歴史的な株価急落は、長期的な視点で見れば、基準価格が下がり、より安く投資できるチャンスと捉えることができます。

積立投資は、株価が下落した時でも一定額を購入し続けることで、より多くの口数を安く購入できるというメリットがあります。

基準価額が下がればより多くの口数が買えるので将来大きく花開く可能性が上がります。そして投資の序盤に下落が来た方が将来花開く可能性は高くなります。

株価急落時の追加投資 – メリットと注意点

追加投資について私のスタンスは「暴落用資金を準備できている人が自分の決めたマイルールに従い機会的に投資をする」というものです。

暴落用の資金がないけれど生活費の一部を充てること、SNSなど周りの人が言っているからと言って投資を決めることはおすすめしません。

＜追加投資する対象と大前提の心構え＞

まずは大前提として、追加投資は原則インデックスへの追加投資のことを指します。
個別株、特に業績が悪化し回復の見込みがないような株のナンピン買い（下落時に買い増しすること）とは全く異なります。

”インデックス”いわゆる市場平均とは市場全体の株価の動きを示す指数、例えばS&P500やTOPIXなどのことを指します。このインデックスのリターンは「市場に参加するすべての投資家のリターンの合計を平均したもの」と考えられています。

S&P500やオルカン（MSCI ACWI）といったインデックスファンドは、時価総額加重平均で、その時代で最も強い企業に多く投資し、定期的に銘柄の入れ替えも行うため、非常に強力な投資対象です。

＜マイルールを守る！感情で動かない＞

そのような不確実な相場で、事前に決めたマイ・ルールなしに感情的にスポット投資を行うことは、投機的な行為（＝博打）になりかねません。

マイ・ルールの例として、週間株価下落率が一定の割合を超えた場合や、VIX指数がある数値を超えた場合など、定量的な数値を基準に設定するといったものがあります。

マイルールが無いと必ず後悔します。「なぜあの時に投資しなかったんだ」「なぜあの時に投資してしまったんだ」などです。個人的にはマイルールが作れない場合は積み立ての方が良いと思います。

＜必ず暴落用資金で段階的に投入すること＞

資産運用で必要以上に欲を出すと多くの場合しっぺ返しがきます。
特に生活防衛費や生活用資金などに手をつけては絶対にダメです。
さらに、株価の下落がいつまで続くかは誰にも予測できないため、マイ・ルールに基づき、例えば暴落用資金の20%ずつなど、段階的に資金を投入していくことが重要です。

長期の資産運用で最も大事なのは銘柄選びでも割安な時に仕込むことでもありません。市場に参加し続けれるかなのです。

長期インデックス投資は「気絶投資」が吉

長期投資家にとって気絶投資がベストと言われるが、不安で実践できない人もいます。
市場の短期的な変動に一喜一憂せず、長期的な成長を信じて保有し続ける「気絶投資」が最良の方法と言われますが、実際には不安を感じてなかなか実践できない人もいます。

しかし、私たちがとる戦略は至ってシンプルなのです。
それは「市場に居続けること」。多くの場合は暴落時後には大きなリターンがきます。
ただシンプルに相場に付き合い続けることこそが唯一にして最大の武器と言えるのです。

過去72年間で米国株は1600倍という驚異的な成長を遂げており、その間には何度も大きな暴落があったものの、それを乗り越えて成長してきたという歴史的事実が、長期投資の重要性を裏付けるものなのです。

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